復職・就職支援をおこなう株式会社Rodina（本社：広島県広島市、代表取締役：山田 康輔）は、メンタルヘルス不調（うつ病、適応障害など）による休職後に復職した全国のビジネスパーソン103名を対象に、「メンタルヘルス不調からの復職後の心境と支援実態」に関する調査を実施しました。
調査の結果、復職経験者の58.3％が「ホジティブな変化があった」と回答し、困難な経験を経たあとでも多くの方が前向きな変化を実感していることが示されました。
また、復職後の支えとして最も多く挙げられたのは、「医療機関やカウンセラーなど専門家によるサポート」（42.7％）であり、専門的な支援の重要性が改めて示される結果となりました。
テーマ：メンタルヘルス不調からの復職後の心境と支援実態
本調査では、メンタルヘルス不調から復職した人の約6割が「ポジティブな変化」を実感しており、休職を乗り越え前向きに仕事を再開できていることがわかりました。
復職の成功には、単なる業績の回復ではなく「自分のペースで働ける」「まだできることがある」という感覚の回復が重要であることが示されました。
また、支えになったのは医療機関やカウンセラーの専門的なケアだけでなく、家族や職場の理解といった“人とのつながりの存在が不可欠”です。
一方で、不安が解消された人が半数にとどまるなど、復職後も継続的なメンタルケアの必要性が浮き彫りになりました。職場における支援体制については、業務量の調整や勤務時間の柔軟性が評価される一方、心理的安全性の確保については満足度にばらつきがあり、質の向上や持続可能な運用が求められています。
これらの結果は、今後の復職支援プログラムの改善や企業の職場環境整備に向けた重要な示唆となります。
「自分にもまだできることがある」 ――回復の実感が“力”に
復職後に「よかった」と感じた瞬間（複数回答）としては、「自分のペースで仕事ができたとき」（45.6％）、「自分にもまだできることがあると実感したとき」（35.0％）、「体調が安定し、前向きに業務に取り組めたとき」（30.1％）などが上位に挙げられました。評価や成果よりも、自己肯定感や“働く感覚の回復”が大きなモチベーションになっていることがうかがえます。
支えになったのは、“専門家の支援”と“人とのつながり”
復職後の支えとなったものとして最も多く挙げられたのは「医療機関・カウンセラーのサポート」（42.7％）、次いで「家族や友人からの支え」（39.8％）、「上司・同僚の理解や声かけ」（30.1％）と、“専門的支援”と“身近な人間関係”の両軸が鍵となっている実態が明らかになりました。また、「社内の復職支援制度」や「外部のリワークプログラム」の活用も一定数みられ、復職の支援は多層的であることの必要性も浮き彫りになりました。
職場支援、「助かった」と感じたのは“業務量の調整”や“心理的安全性”
職場からの支援に対して「助かった」と感じた内容では、「業務量の調整」（41.7％）、「勤務時間の柔軟な対応」（38.8％）、「心理的安全性のある職場環境」（33.0％）が上位に。これらは「もっと充実してほしかった」支援項目としても高く挙げられており、重要な支援ほど“持続性”や“質”が問われていることがうかがえます。
職場支援の満足度と改善点
復職経験者が「助かった」と感じた支援として最も多かったのは「業務量の調整」（41.7％）や「勤務時間の柔軟な対応」（38.8％）でした。一方で、「もっと充実していてほしかった」との声が多かったのは「心理的安全性のある職場環境」（31.1％）や「段階的な復職制度」（20.4％）など。実際に支援を受けた人の声からは、制度の有無だけでなく、運用の質や職場の理解の深さが復職支援の満足度を左右している実態が明らかになりました。
復職後の気持ちの変化
復職後の仕事に対する心境については、約6割（58.3％）の方が「ポジティブな変化があった」と回答しました。自己肯定感の回復や前向きな気持ちの芽生えなど、復職を通じて仕事への向き合い方に良い変化を感じている人が多いことがうかがえます。また、復職前に感じていた不安については、「ほとんど解消された」（24.3％）、「一部は残ったが、概ね解消された」（47.6％）を合わせて、全体の約7割が復職後に不安が軽減されたと回答しました。一方で、「不安は続いている」と答えた人も26.2％にのぼり、引き続き支援の必要性がうかがえます。
復職経験者の実際の声
自由回答では、多くの復職経験者から温かい職場や家族の支えに関するエピソードが寄せられました。