復職・就職支援をおこなう株式会社Rodina（本社：広島県広島市、代表取締役：山田 康輔）は、メンタルヘルス不調（うつ病、適応障害など）により休職を経験し、人手不足の状態にある会社で働く（または働いていた）全国のビジネスパーソン200名を対象に、「人手不足の職場における休職判断の実態」に関する調査を実施しました。
調査の結果、85.5％が休職のタイミングについて「遅れた」と感じていることが明らかになりました。背景には、人手不足に起因する責任感や周囲への配慮といった、複数の心理的要因がうかがえました。
「人手不足で周囲に迷惑がかかると思ったから」（40.9％）など、職場を支える責任感や周囲への配慮が強く影響
本調査では、人手不足の職場において、休職前に相談した人は76.5％と多い一方で、「相談はしたが、具体的な対応や改善はなされなかった」人も38.0％と4割近くにのぼり、相談の機会が必ずしも実効的な解決につながっていない実態が明らかになりました。さらに、休職のタイミングについて85.5％が「遅れた」と感じており、その背景には「自分がいないと現場が回らないと思った」「人手不足で周囲に迷惑がかかると思った」といった、現場を支える責任感や周囲への配慮が強く働いていたことがうかがえます。また、適切だったと感じる休職のタイミングは「2週間〜1ヵ月程度前」が40.4％で最多となり、「1ヵ月〜3ヵ月程度前」も29.2％が回答しました。多くの人が、不調が深刻化する前にもっと早く休むべきだったと振り返っていることから、人手不足の職場では本人の不調があっても休職を言い出しにくく、結果として無理を重ねやすい構造があると考えられます。
これらの結果から、休職の遅れを防ぎ、必要なタイミングで休めるようにするためには、単に相談窓口を設けるだけでなく、相談後に実際に業務調整や負担軽減がおこなわれる体制づくりと「休んでも職場が回る」環境の整備が重要であることが示唆されます。
人手不足の職場での休職前の相談状況については以下の通りでした。
十分に相談でき、具体的な配慮や業務調整などの対応もしてくれた：38.5％ 相談はしたが、具体的な対応や改善はなされなかった：38.0％相談しようと思わなかった：12.0％相談したかったが、できなかった：11.5％
これらの結果から、休職前に相談の機会自体は一定程度あったものの、人手不足の職場では相談後の具体的な配慮や業務調整が不十分で、休職回避や早期対応につながりにくかったことが示唆されます。
人手不足の職場における、自身が休職したタイミングについては以下の通りでした。
非常に遅かったと感じる：40.0％ やや遅れたと感じる：45.5％適切なタイミングで休職できた：14.5％
これらの結果から、人手不足の職場では周囲への影響や業務継続への懸念などから休職をためらい、結果として休職のタイミングが遅れやすくなっていたことが示唆されます。
休職が遅れた要因で多かった回答は以下の通りです。
自分がいないと現場が回らないと思ったから：50.3％ 人手不足で周囲に迷惑がかかると思ったから：40.9％ 休職への罪悪感や、キャリアへの不安があったから：36.3％責任ある立場（役職など）を任されていたから：35.7％
これらの結果から、人手不足の職場では「休むと回らない」「迷惑をかける」という責任意識が強く働き、本人が不調を抱えていても休職の判断を遅らせやすくなっていたことが示唆されます。
どのくらい前に休職していれば適切だったかについては、以下の通りです。
2週間〜1ヵ月程度前：40.4％ 1ヵ月〜3ヵ月程度前：29.2％ 3ヵ月以上前：16.4％
これらの結果から、休職が遅れた人の多くは、不調が深刻化する前の比較的早い段階で休むべきだったと振り返っており、人手不足の中で休職判断を先延ばしにしていたことが示唆されます。